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シェアサロン・レンタルサロンでの開業

セラピストとして独立を検討しているのであれば、シェアサロンやレンタルサロンでの開業がおすすめです。ここでは、シェアサロンやレンタルサロンがどういったものなのかをはじめ、メリットや注意点について解説します。

シェアサロン・レンタルサロンとは

シェアサロンやレンタルサロンは、時間単位や月極単位で借りられる施術スペースのことです。主にエステサロンやマッサージ、整体などの施術目的で利用されることが多く、内装や備品がすでに整っているので、開業費用を最小限に抑えられるのが特徴です。

エステ専用のサロンやワンルームマンション型のサロンなど、さまざまなタイプがあり、開業スタイルに合わせたスペースを選べます。

シェアサロンとレンタルサロンの違い

シェアサロンはサロンの一室や一面を借りて開業するのに対し、レンタルサロンはサロン向けの内装がされた一部屋を丸ごと借りるといった違いがあります。また、シェアサロンは備品や消耗品を共有で使用しますが、レンタルサロンの場合は自分で消耗品を用意しないといけません。

シェアサロンは集客サポートを提供しているところが多いため、初めての開業で集客に自信がない、同業者とのつながりをつくりたい方におすすめ。レンタルサロンは、完全個室もしくはしっかりと区切られたスペースで施術したい方に向いています。

シェアサロン・レンタルサロンの利用料金

シェアサロンやレンタルサロンの料金体系は、サービスによって異なります。よくあるのが「時間制」「月額制」「歩合制」「複合型」の4つ。それぞれの料金体系の特徴について解説します。

時間制

多くのシェアサロン・レンタルサロンが導入している料金体系で、利用時間に応じて料金が発生します。サロンによっては15分単位や30分単位でレンタルすることが可能。利用料金は地域で変わってきますが、1時間あたり1,000~3,000円程度に設定されているところが多いようです。土日や祝日は割増料金になる場合もあります。

利用時間に応じて料金が発生するので、「〇曜日に数時間だけ利用したい」といった短時間・単発利用向きの料金体系です。独立したばかりで集客が少ないという方は、まずは時間制から始めて、顧客が増えてきたら月額制のサロンに切り替えるのもおすすめ。

ただ、時間制は施術時間が長引いてしまったり、追加サービスなどを利用したりした場合に、追加料金が発生して高額になることもあるので注意しましょう。

月額制

時間制は利用時間に応じて料金を支払うのに対し、月額制は毎月一定の料金を支払う仕組みです。一定の料金を支払えば時間を気にせずに好きなだけ利用できるため、予約管理がしやすいというメリットがあります。

サロンを頻繁に利用するのであれば、月額制がおすすめです。逆に週に1~2回程度しかサロンを利用しないのであれば、時間制のサロンのほうがお得になります。月に何時間ほどサロンを利用するのかを決めたうえで、時間制と月額制のどちらがお得かを検討しましょう。

歩合制

歩合制は成果報酬型の料金体系で、売上や歩合率によって支払う額が変動します。たとえば歩合率が20%に設定されているサロンで100万円の売上を出した場合、支払う額は20万円になります。

売上が低いと支払う額が少なくて済むため、独立したばかりで経営状況を予想しにくい場合は、赤字のリスクを避けるために歩合制のサロンを利用するのも1つの選択肢です。

売上が伸びていくほど支払う額が高くなっていくため、経営がうまくいき始めたら必要経費などを差し引いたときに赤字になっていないか、料金体系の見直しが必要になってきます。

「時間制+歩合制」「月額制+歩合制」などの組み合わせ

選べる料金体系が時間制のみといったサロンは少なく、多くのサロンが「時間制+歩合制」「月額制+歩合制」など複数の料金体系を組み合わせています。月額制と歩合制を組み合わせた料金体系の場合、月額制の料金を安く設定しているところが多いのが特徴です。

シェアサロンやレンタルサロンは複数の店舗を利用することもできるため、普段は月額制+歩合制のサロン、出先では時間制のサロンなど働き方に合わせて選ぶのもおすすめ。複数のサロンを上手く活用することで、収入を効率よく伸ばせます。

シェアサロン・レンタルサロンで
リラクゼーションサロンを開業するメリット

開業費用を抑えられる

店舗やマンションの一室を借りて独立開業する場合、契約費用や毎月の賃料が発生します。自宅で開業するにしてもリラクゼーションサロン向きの内装のリフォームが必要になる場合もあるほか、設備や備品なども用意しなければいけないので、まとまった資金が必要です。

シェアサロン・レンタルサロンなら利用するときにだけ料金を支払えば良く、さらにサロンの内装や備品なども整っているので、初期費用や固定費を大幅に抑えることができます。

複数のエリアや好立地な場所で開業できる

シェアサロン・レンタルサロンは集客しやすいように立地条件の良い場所にあることが多いため、賃料の高い都心の駅チカでも低価格でサロンを開業できるのが大きな魅力です。

また、シェアサロン・レンタルサロンを提供している会社によっては複数の部屋を所有していることもあるので、複数のエリアを拠点にしながら開業することも可能。開業するエリアの選択肢が多く、気軽に店舗の場所を移せるので、実験的に複数のエリアでサロンを運営してみて自分に合った場所を探すということもできます。

こうした柔軟なサロン運営を叶えられるのは、シェアサロン・レンタルサロンならではのメリットです。

自宅の住所を公開しなくても良い

自宅でサロンを開業する場合、不特定多数の方に住所を公開するのはセキュリティー面でのリスクを伴います。

ただ、詳細な住所がホームページに記載されていないと不安感や不信感を与えてしまい、サロンの集客に影響することも。シェアサロン・レンタルサロンなら住所を公開できるため、サロンの利用を検討している方にとっても安心して予約を入れられるというメリットがあります。

同業者とのつながりが生まれる

シェアサロンやレンタルサロンでは、同業者と出会う機会が多いため、サロン経営の悩みや不安を相談できる相手が欲しい方におすすめです。情報交換をしたり励まし合ったりすることで、サロン経営を続けるモチベーションにもなります。

お互いの得意分野を生かして新しいサービスを提供することができれば、サロンに付加価値が生まれるでしょう。

シェアサロン・レンタルサロンを利用して開業する際の注意点

利用したい時間に予約できない場合がある

シェアサロン・レンタルサロンの予約は先着順のため、お客様が希望する曜日や時間帯の予約が埋まっていて利用できない場合があります。

特に直前の予約になるほど部屋を押さえるのが難しくなるため、せっかく予約が入ったのにキャンセルしなければいけないことも。また、先に部屋を押さえていたとしても、その時間にお客様の予約を確保できるとは限りません。

シェアサロン・レンタルサロンの需要は高まっており、今後は予約がさらに取りづらくなる可能性があります。

キャンセル料が発生する

シェアサロン・レンタルサロンは、予約の数日前からキャンセル料が発生する点に注意が必要です。

キャンセル料がいくらかかるのかはサロンによって異なりますが、1週間前から金額がどんどん上がっていき、当日キャンセルは利用料金を全額支払うのが一般的です。売上はないのに利用料金だけを支払うのは大きな損失となるため、お客様の都合でのキャンセルができるだけ発生しないような工夫が必要になります。

予約の1週間前からリマインドの連絡をする、キャンセルが発生してもマイナスが大きくならないように施術料を見直す、お客様にキャンセル料を支払ってもらうルールを設けるなどの対策を検討しましょう。

使用料が発生する備品もある

シェアサロン・レンタルサロンでは、ある程度の備品や機材が揃っていますが、なかには使用料が発生するものもあります。また、備品が用意されていない場合は、自分で用意しなければいけません。

リラクゼーションサロンの施術に使用するタオル類は、無料で貸し出されている場合でも枚数が決まっており、追加で使用する場合は料金が加算されることもあります。どのような料金設定になっているのか、必要な備品が揃っているのかを事前に確認するようにしましょう。

施術内容によっては利用を断られる場合がある

施術にインセンス(お香)やアロマなどのにおいのあるものを使用する場合は、利用を断られることがあるので注意が必要です。インセンスやアロマなどを施術に使用したい場合は、事前に確認をとるようにしましょう。

シェアサロン・レンタルサロンによっては、各部屋が独立していたり、換気が行き届いていたりなど、インセンスやアロマを使用しても他の部屋へにおいが漏れないように工夫されているところもあります。

集客は自分で行う

シェアサロン・レンタルサロンは基本的に部屋や備品を貸すサービスなので、集客は自分で行わないといけません。立地条件の良さや部屋の雰囲気をアピールするなど、集客につなげる工夫が必要です。また、レンタルした時間しか利用できないため、空き枠が限られてしまうことで集客が難しくなる可能性があります。

まとめ

シェアサロンやレンタルサロンは、時間単位や月極単位で施術スペースを借りられるサービスで、内装や備品も整っているので開業費用を抑えたい方におすすめです。複数のエリアや好立地な場所で開業できる柔軟性の高さも魅力。

ただ、利用したい時間に必ず予約できるとは限らなかったり、キャンセル料が発生したりなどの注意点もあるので、デメリットも考慮したうえで利用を検討する必要があります。